ビジネスフォン工事の見積チェックリスト
ビジネスフォンの導入や入れ替えで見積を受け取ったが、何を確認すればいいか分からない。機器代・工事費・設定費用など、契約前に確認すべき項目と判断基準を解説します。
1こんな状況ではありませんか
- ビジネスフォンの見積を受け取ったが、項目が多くて何が必要か分からない
- 機器代と工事費の内訳が不明確で、適正価格か判断できない
- リース契約と購入のどちらが良いか迷っている
- 将来の増設や移転を考慮した見積になっているか不安
2見積で確認すべき3項目
以下の3点は、見積を受け取ったら最初に確認してください。
電話機の台数と種類
必要な台数が正しく見積もられているか確認します。多機能電話機、標準電話機、コードレス電話機など、用途に応じた機種が選定されているかも重要です。
確認ポイント:実際に電話を使う人数+会議室・受付などの共用機+予備
回線数と同時通話数
外線の回線数と、同時に通話できる数が業務に合っているか確認します。回線数が不足すると、電話がつながらない状況が発生します。
目安:従業員10名あたり外線2〜3回線が一般的
費用の内訳(機器代・工事費・設定費)
総額だけでなく、機器代・配線工事費・設定費用がそれぞれ明記されているか確認します。「一式」表記が多い場合は詳細を確認してください。
注意:保守費用や月額費用が別途発生するケースもあります
3業者確認が必要な判断ライン
以下に該当する場合は、契約前に業者へ確認が必要です。
主装置(PBX)の収容数が不明
将来の増設に対応できるか確認が必要です。収容数ギリギリの場合、増設時に主装置ごと交換になる可能性があります。
配線工事の範囲が不明確
既存配線の流用可否、新規配線の本数、モール工事の有無など、工事範囲を明確にしてください。
リース契約の条件が不明
リース期間、中途解約の条件、リース終了後の扱いを確認してください。5〜7年契約が一般的です。
保守・サポート内容が不明
故障時の対応、設定変更の費用、駆けつけ対応の有無など、導入後のサポート体制を確認してください。
電話番号の引き継ぎ可否が不明
現在の電話番号を継続利用できるか、番号ポータビリティの費用が含まれているか確認してください。
4費用構成の相場
ビジネスフォン工事の一般的な費用構成です。見積と比較してください。
| 項目 | 相場 | 備考 |
|---|---|---|
| 主装置(PBX) | 15〜50万円 | 収容数により変動 |
| 電話機(1台) | 1.5〜4万円 | 多機能/標準で差あり |
| 配線工事(1本) | 5千〜1.5万円 | 距離・経路で変動 |
| 設定・設置費 | 3〜10万円 | 台数・機能で変動 |
| 撤去費用 | 2〜5万円 | 既存機器がある場合 |
10台規模の目安:購入の場合50〜100万円、リースの場合月額1〜2万円(5年契約)
5確認せずに契約した場合のリスク
- 増設できない:主装置の収容数が足りず、増設時に全体交換が必要になる
- 追加費用が発生:配線工事や設定変更が別途請求される
- リース解約できない:移転や事業縮小時に高額な違約金が発生する
- サポートが受けられない:故障時の対応が有償、または対応が遅い
- 電話番号が変わる:番号ポータビリティ非対応で、取引先への周知が必要になる
6次の行動
見積内容に不明点がある場合、そのまま契約すると後から問題が発生する可能性があります。社内対応で解決しない可能性がある場合、簡易診断で確認できます。
見積の内容が適正か、第三者視点で確認しませんか?
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